プロミスの審査なら、主婦・フリーター・アルバイト・パートOK！

プロミスはフリーター・アルバイトでもOK

最初に書いた通り、プロミスはアルバイトやフリーターの人でも借りられます。
というより、これらの属性の人だったら「でも」などと付けるまでもないくらい、問題なく借りられます。

キャッシングの世界は結婚相手探しと違い、フリーターやアルバイトという属性が、全然差別されないのです。
もちろん、正社員の方が有利というのは間違いないですが、アルバイト・フリーターでもそれほど極端に不利、ということはありません。

安定収入がある、という条件を満たしていますし、何よりキャッシング審査で重要なのは、プロミスの審査に限らず「信用情報・与信状況」の2つだからです。

過去と現在のキャッシング履歴によって決まる

プロミスに限らず、キャッシング審査というのは、過去と現在の借り入れの状況によって決まります。
過去に返済トラブルを起こしていないか、現在の借入総額が借入超過でないか…ということですね。

これらの条件に問題がなく、むしろこれまでたくさん借り入れして、たくさん返済している人の場合、収入の少ないフリーターでも、審査に通りやすくなります。
これは「クレジットスコア」というもので、その人の返済実績が点数化されているのです。

カードローン審査で最も重要なのはこのクレジットスコアなので、プロミスでもクレジットスコアさえ良ければ、アルバイト・パート・フリーターの人でも何ら問題なく審査に通るわけですね。

プロミスは家庭に入っている女性は借り入れ不可

ここまで書いた通り、プロミスは「自分の安定収入、継続収入がある」というのが融資条件。
なので、家庭に入っている女性の人は、残念ながら審査に通ることができません。

この審査基準はプロミスだけでなく、大手の消費者金融ならどこも同じ。
アコム・SMBCモビット・アイフルなど、どこでもそうです。

そのため、家庭に入っている女性の人がキャッシングすることは残念ながらできませんが、その場合は銀行カードローンなら借りられるので、銀行カードローンで申し込むことをおすすめします。

学生でもプロミスはキャッシング可能

家庭に入っている女性とならんで審査不可になりやすい学生ですが、プロミスでは若年層でも借入可能となっています。
これもやはり「安定収入がある」というのが条件で、年齢も「20才以上」となっています。

20才以上でないとダメなので、大学生でもまだ20才になっていない人は借りられません。
18才や19才などの10代の学生はダメということですね。

これもやはりプロミスに限った話ではなく、10代でも借りられるカードローンというのは存在しません。
一応、貸金業法的には融資してもいいようですが、未成年だと責任が取れず、借金の帳消しもしばしばありうるということで、業者・銀行としては融資を避けているようです。

プロミスは自営業・法人代表者でも借りられる

プロミスは自営業の人でも借りられます。
他の言葉で表現すると「個人事業主・会社経営者・法人経営者・フリーランス」…といった人々ですね。

多少審査は厳しくなりますが、それはプロミスに限った話ではありません。
カードローンの審査では、プロミスでもどこでも、自営業の人に対する審査は厳しくなるものです。

具体的には、普通は提出が必要ない収入証明書が必要になります。
確定申告書・納税通知書・所得証明書などです。
（所得証明書というのは、収入証明書のことではなく、その1年分のその人の収入を、国がまとめてくれた書類です）

…というような収入証明書を、自営業の人の場合は提出しなくてはいけません。
その他のサラリーマンの人などの場合、50万円の借り入れまでは提出しなくていいのですが、自営業や法人代表者だと必須、ということです。

会社経営者・個人事業主は事業用もあり

実はプロミスには「ビジネスローン」（事業者向けローン）も用意されています。
これは事業用なので、個人の貸金業法第13条の2第2項の規定からは対象外となります。
つまり、すでに年収の3分の1まで借り入れしている人でも、追加で借りられるということ。

これは、事業を盛んにするために国が定めているルールです。
事業をするにはお金がかかりますが、それが貸金業法第13条の2第2項の規定に引っかかって資金調達できないというのは、国の経済の衰退につながります。
なので、逆に経済を発展させるよう、ビジネスローンについては貸金業法第13条の2第2項の規定対象外とする、ということです。

というわけで、個人事業主や法人経営者の人は、普通のプロミスのカードローン審査では不利なのですが、逆にビジネスローンによって、貸金業法第13条の2第2項の規定以上に借りることができる、というメリットもあります。
ビジネスローンとはいっても、生活費に使うことは利用用途で認められているので、生活でお金が必要な時も、ぜひ検討してみてください。